理学療法士の急増で今後医療機関での勤務は難しくなる?

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理学療法士の急増で今後医療機関での勤務は難しくなる?

理学療法士・作業療法士の勤務先といえば医療機関が最も多いのはよく知られていることです.

若いうちは総合病院でさまざまな疾患を経験してと考える理学療法士・作業療法士が多いのが実際でしょう.

一方で理学療法士の急増に伴い医療機関における求人数は減少している状況です.

今回は理学療法士の急増で今後医療機関での勤務は難しくなるのかどうかについて考えてみたいと思います.

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日本理学療法士協会のデータによると

日本理学療法士協会の統計データによると2020年3月末時点での会員数は125,372人,2010年時点では70,758人であり,10年間で50,000人以上の理学療法士が誕生していることになります.

最近は日本理学療法士協会に所属しない理学療法士も増えておりますので,この数字以上に理学療法士は増加していることになります.

日本理学療法士協会の会員の中で,医療機関に勤務している理学療法士の割合というのはどの程度でしょうか?

日本理学療法士協会に所属する理学療法士の中で,病院やクリニックなどの医療機関で勤務している理学療法士は82,819人であり,会員全体の66%と医療機関が占める割合は多いです.

つまり理学療法士の約3分の2は医療機関に勤務しているということになります.

養成校においても,医療としてのリハビリテーションに関する教育が主体となるため,就職を考える際も「病院」という職場を選択する理学療法士が多いわけです.

ちなみにこの日本理学療法士協会の統計データによると,総合病院で勤務する理学療法士は全体のわずか16%となっており,理学療法士が総合病院で勤務するというのは狭き門になっていることが分かります.

 

 

 

 

 

 

 

病院勤務は難しくなる?

現在のところ理学療法士の急増には歯止めがかかる見込みはなく,今後も年間10,000人ほどの新卒者が排出される予測です.

職種全体の年齢で見てみると,平均年齢は34歳であり,39歳未満の理学療法士が全体の77%を占める状況です.

この年代の理学療法士というのは,家庭をもって仕事を安定させたいと思う人が多いわけですから,待遇のいい総合病院を退職する人は少なくなるでしょう.

ただでさえ応募が集まりやすい職場なのに,新規求人が出ないとなると,理学療法士が医療機関で勤務するのは今後ますます難しくなると考えることができるでしょう.

需要よりもはるかに供給が上回っておりますので,今後も医療機関におけるリハビリ専門職不足が起こる可能性は低いと考えられます.

 

 

 

 

 

 

 

介護施設,地域での需要は伸びてくる

一方で高齢化の進展に伴って,原疾患に加えて併存疾患を合併した重複障害の高齢者というのは非常に多くなっております.

廃用症候群やADL低下が進行したことによって在宅生活が困難なクライアントも少なくありません.

急性期や回復期病院を退院した後,老健や特養,有料老人ホームに入居する方が増えた場合,施設における理学療法士のニーズは高くなるでしょう.

また同時に,通所サービスや訪問サービスなどの在宅系のサービスにおける理学療法士の需要も今後ますます高くなることが予測されます.

そのため介護保険分野全体での理学療法士の需要は高くなり,理学療法士自身で起業する方も多くなってきております.

 

 

 

 

 

 

 

今後の需要と供給は働く分野によって差が出る

毎年10,000人以上の理学療法士が誕生し,そのほとんどが医療機関へ勤務していることを考えると,将来的に医療機関での人材不足は考えにくいです.

コロナ禍の影響も加わって医療機関における理学療法士の求人というのはもう数年もすればほとんど無くなってしまう可能性もあります.

理学療法士が医療機関への就職を希望するのであれば早めに動いておいた方がよいということです.

ただ理学療法士の総合病院の求人や医療機関の求人って実際のところあまり多くはありません.

なかには非公開として募集している求人もありますので,自分で探すにも限界があります.

そのため転職に際しては転職サイトの利用をお勧めします.

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