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授業のオンライン化が進めば理学療法士・作業療法士養成専門学校・大学教員のリストラが進む？
リハビリテーション関連の専門学校・大学に限ったことではありませんが，新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて，理学療法士・作業療法士養成校でも授業をオンライン化しているところが増えてきております．
オンライン化授業にはZOOM等を用いてLive配信で授業を行い，学生・教員の双方向性のやり取りを重視する方法とオンデマンド方式と呼ばれる授業を録画しておいて，授業時間に放映するといった方法に大きく分類できます．
でも考えてみるとオンデマンド授業が増えると理学療法士・作業療法士養成校も教員の数が要らなくなのではないかといった話も出てきております．
授業のオンライン化が進めば理学療法士・作業療法士養成専門学校・大学教員のリストラが進むかどうかについて考えてみたいともいます．
理学療法士・作業療法士養成校教員はオンライン化で職を失う？
理学療法士・作業療法士養成校教員に限った話ではありませんが，専門学校や大学教員は今回のオンライン化で相当の職を失うことは必至だといった話が浮上してきております．
考えてみるとオンデマンド授業の場合には，一度撮影した動画というのは再利用できてしまいますので，ある程度コンテンツが整えば，大教室の講義を毎年やらなくてもよくなるわけです．
もちろんテストを作ったり学生の評価をしたりといった仕事は残るわけですし，理学療法士・作業療法士養成校の場合には座学系の講義ばかりではなく，実技系の講義はオンラインでの代替は不可能だと思われますので，他の教育機関に比較すれば職を失う可能性は低いのではと考えたりもしますが，これまでよりは教員数が少なくても養成校の運営が行えるといった可能性があります．
リストラを加速させる危険な共同遠隔授業プログラム
またもう1点大きなポイントは，新型コロナウイルス感染拡大による遠隔授業の普及で，単なる座学の授業については，過去の講義動画を活用することにとどまらず，国内外の大学の共同遠隔授業プログラムが実施されることも予定されております．
リハビリテーション職種の養成にこういった共同遠隔授業プログラムがどのタイミングで導入されるかは不明ですが，共同遠隔授業プログラムが組み込まれれば，養成校間で授業の内容に偏りが無く，理学療法士・作業療法士養成に必要なエッセンスを盛り込んだ標準的なプログラムが策定されることになりますので，これは学習内容の標準化という意味では非常に意義は大きいと思います．
ただ一方で共同遠隔巡業プログラムが増えてしまうと，当然ながら養成校の教員の座学授業は減ってしまいますので，教員数を削減しようかといった話になり，教員のリストラが加速してしまう可能性も考えられます．
授業だけをやっておけばよい時代が終わる？
そもそも大学というのは教育機関であり，研究機関であるはずなので大学教員というのは教育のみならず学術研究も仕事の1つです．
しかしながら理学療法士・作業療法士養成校の教員で研究の「け」の字も行っていないといった教員も少なくありません．
大学教員であれば，研究費を大学におとして大学に貢献するというのも1つの仕事だと思いますので，今後はますます養成校教員の学術活動が求められることになるでしょう．
授業料を支払えない学生が続出
もう1点，大学教員のリストラ化を加速させる可能性があるのが，授業料の問題です．
新型コロナウイルス感染拡大によって，理学療法士・作業療法士養成校の両親の収入が減少しているケースや，学生自身もアルバイトができないために収入が減って授業料が支払えないといった状況ができております．
この件に関しては2020年5月19日に，新型コロナウイルスの影響で困窮する学生らへの支援策として，文部科学相から，バイト収入が激減した場合は10万円，住民税非課税世帯は20万円を給付する追加の支援策を閣議決定されました．
この給付金の対象ですが，大学生や大学院生，留学生，短期大学生，専門学校生，日本語学校生となっております．
新型コロナウイルス感染拡大の影響でバイト先が休業するなどして，収入が激減した場合には学生は各学校に申告し，日本学生支援機構を通じて現金の給付を受けるといった仕組みです．
今回は授業のオンライン化が進めば理学療法士・作業療法士養成専門学校・大学教員のリストラが進むかどうかについて考えてみました．
おそらく理学療法士・作業療法士養成校の場合は，実習系の科目も多いので直接的な影響は他の学部に比べれば低いのかもしれませんが，新型コロナウイルス感染拡大の余波が及ばないことを祈るばかりです．
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