理学療法士・作業療法士が申請できる研究費ってどんなものがあるの?

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理学療法士・作業療法士が申請できる研究費ってどんなものがあるの?

最近は学術研究に取り組む理学療法士・作業療法士が増加してきております.

学術研究って機器や消耗品の購入,英語論文の校正費用など意外とお金がかかるのも実際です.

ある程度,研究を経験された方は研究費を獲得して研究に取り組むことをお勧めします.

でも理学療法士・作業療法士が獲得できる研究費ってどのようなものがあるのでしょうか?

研究費といえば大学などの教育研究機関にいる理学療法士・作業療法士が申請するイメージがあるかもしれませんが,実は臨床で勤務する理学療法士・作業療法士応募できる助成金制度も存在します.

今回は理学療法士・作業療法士が申請できる研究費について考えてみたいと思います.

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

臨床で勤務する理学療法士・作業療法士が応募できる助成金制度

日本理学療法士・作業療法士協会

日本理学療法士協会・日本作業療法士協会では,いずれも研究助成制度が設けられております.

日本理学療法士協会の場合には,指定研究・一般研究によって助成金額もさまざまですが,昨今の申請者の採択率は20%にも満たない状況であり,狭き門となっております.

日本作業療法士協会の場合も指定課題・自由課題によって助成金額に幅がありますが,助成制度が設けられております.

日本理学療法士協会・日本作業療法士協会に入会されている方が対象となりますので,会員の方は各協会の研究助成をチェックしてみるとよいと思います.

 

都道府県士会

47都道府県士会全てが研究助成を行っているわけではありませんが,理学療法士の都道府県士会でもおおよそ半数以上の都道府県士会で助成制度が設けられております.

助成金額は3~50万円とかなり幅がありますが,日本理学療法士協会や日本作業療法士協会の助成制度に比較すると採択率も高いので初学者の方はまず都道府県理学療法士会・作業療法士会の制度利用を考えることをお勧めします.

ただしすべての都道府県士会で助成事業を行っているわけではありませんので,自身が所属する都道府県士会のホームページなどで確認する必要があります.

 

学術団体

学会組織に助成制度が設けられていることも多いです.

理学療法士・作業療法士関連の学会でいえば,日本運動器科学会・日本物理療法学会・日本心臓リハビリテーション学会・日本PNF学会などが研究助成を行っております.

この場合にも,助成制度を利用するための条件として,申請者本人が学会会員であるか,学会会員を含んだグループであれば申請ができるといった制度がほとんどです.

学会ごとに申請に関する条件が異なりますので,各学会における年度の募集要項を確認しておく必要があります.

 

学術雑誌・ジャーナル

すべての学術雑誌・ジャーナルが研究助成を行っているわけではありませんが,学術雑誌の一部では研究助成が行われております.

有名なのは作業療法士なら誰もが知っている雑誌「作業療法ジャーナル」ですね.

申請者の資格は作業療法士の資格所有者となっておりますので,臨床で勤務する作業療法士でも申請可能です.

 

財団・基金

協会・学会・雑誌だけでなく,民間の財団や基金にも目を向けると研究費を獲得できる可能性が広がります.

財団や基金が掲げる助成目的に合致していれば,誰でも自身の研究テーマで申請できる可能性があります.

日本リハビリテーション振興会・公益財団法人三菱財団・JR西日本あんしん社会財団など,医療や社会福祉にかかわる分野で研究助成を行っている機関はいくつも存在します.

財団や基金の助成制度を利用する場合には,テーマが合致するかどうかが大きなポイントとなります.

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

教育研究機関で勤務する理学療法士・作業療法士が申請できる研究費

理学療法士・作業療法士の場合には,臨床で勤務する方が多いわけですが,大学などの教育研究機関に所属する理学療法士・作業療法士であれば,利用できる研究助成の幅が広がります.

中には大学院に進学して学位を取得したあと,教育研究職のポストを得た人だけが応募できるといったものも多いです.

 

科学研究費(科研費)

代表的なのは科学研究費ですね.

これは文部科学省と日本学術振興会が手がける科学研究費助成事業の一環で,日本の研究者が行う研究の発展を目的として,研究費が助成されます.

科研費と省略されて呼ばれることが多いです.

科研費はいくつもの種目に分類されておりますが,大きく分類すると基盤研究・若手研究・挑戦的萌芽研究などに分類できます.

先駆的で規模が大きな研究では5,000万円〜2億円の助成額になることもあります.

理学療法士・作業療法士の場合には,比較的助成費が少なく,採択件数の多い基盤研究(C)や若手研究(B)に応募する方が多く,助成金額も500万円以下です.

助成額が少ないといっても,日本理学療法士協会や日本作業療法士協会,都道府県士会の研究助成に比較すると,助成金額は高額ですので,利用できる環境にある方は利用しない手はありません.

もちろんハードルは非常に高いのですが…

 

学内基金

大学によっては学内で研究助成を行っているところもあるでしょう.

学内の研究助成とはいっても,意義ある研究に助成するため,申請書は必要ですし審査も行われます.

各大学によって助成金額等が異なりますの.

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

理学療法士や作業療法士が研究費を獲得するには?

まず理学療法士や作業療法士が研究費を獲得するには過去の実績が非常に重要となります.

ただ実績の少ない若手でも申請できる研究助成制度はあり,科研費では2019年度から業績欄が廃止されるなどの動きもありますが,過去の業績があるに越したことはありません.

研究助成の応募条件として一定数の業績が要求されることもあります.

何が業績として認められるかですが,学会発表,論文発表,研究費獲得実績などが業績として評価されます.

研究助成制度によっては「筆頭で◯本以上の学会発表(論文発表)」など具体的な応募条件が設定されている場合もあります.

 

今回は理学療法士・作業療法士が申請できる研究費について考えてみました.

臨床で勤務する理学療法士・作業療法士にとっては研究費の獲得というのは非常にハードルが高いわけですが,研究費を獲得できれば自分自身の研究の幅が広がることは言うまでもありません.

ただ何事も経験です.

皆様も自分にはハードルが高いと考えず,ぜひ積極的にチャレンジしてみてください.

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