2025年問題によって理学療法士・作業療法士の働き方はこう変わる

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2025年問題で理学療法士・作業療法士の働き方は変わる

皆さんは2025年問題って聞いたことありますか?

理学療法士・作業療法士にとっても2025年問題は他人事ではありません.

2025年問題によって理学療法士・作業療法士の働き方も大きく変わることが予測されます.

今回は数ある社会問題の中でも,理学療法士・作業療法士に大きな影響を与えるであろう2025年問題について考えてみたいと思います.

 

 

 

 

 

 

2025年に団塊世代の全員が後期高齢者に

2025年に何が起こるのか,ご存じない方もおられるかもしれませんが,2025年は団塊世代の方々が75歳以上の後期高齢者になる年です.

団塊世代というのは,戦後の1947年から1949年に起こったベビーブーム時に生まれ,日本の高度成長を支えた世代のことを指します.

2018年生まれが約100万人程度なのに対して,1949年生まれの方は216万人と年単位で見ると日本人口の中で一番大きな割合を占めているのが,この団塊世代が生まれた1947年~1949年なわけです.

また日本人口の中でも大きな割合を占めている団塊世代が全員75歳の後期高齢者となることで,5人に1人が75歳以上,3人に1人は65歳という超高齢社会に突入する年が2025年でもあります.

厚生労働省によると,2025年には65歳~74歳のいわゆる前期高齢者が1,479万人と日本全人口の12%,75歳以上の後期高齢者が2,179万人と全人口の18%を占めると推計されております.

世界でもまれに見る高齢社会を迎えることで,今以上に医療および介護へのニーズが高まり,医療や介護負担が増大することが見込まれるため2025年問題として,さまざまな対策が検討されているのです.

理学療法士・作業療法士にとっても無関係ではないなと思っていただけると思います.

 

 

 

 

 

 

理学療法士・作業療法士の活躍の場を病院から地域へ

来るべき2025年問題に備え,政府や厚生労働省はさまざまな対策が講じられております.

そういった対策の中でも非常に重要なのが,病院から在宅へといった流れです.

病院から在宅へといった流れを進め高齢者の療養場所を病院から在宅へ移行させることで,2025年以降も増え続けるであろう医療費および社会保障費を軽減しようというのが主な目的です.

この病院から在宅への流れに対し,活躍が期待されているのがわれわれ理学療法士・作業療法士なわけです.

 

 

 

 

 

訪問理学療法士・作業療法士を増やす取り組み

地域包括ケアのうち,理学療法士・作業療法士が患者さんの自宅を回ってリハビリテーションを提供する「訪問リハビリテーション」サービスを今よりもさらに充実させることで,地域の方々さんが安心して自宅で療養できる環境を整えることが掲げられております.

今後は訪問リハビリテーションに従事する理学療法士・作業療法士を増やすためにも,病院に所属しながら理学療法士・作業療法士が訪問リハビリテーションに従事しやすい制度の検討や,理学療法士・作業療法士に対する訪問リハビリテーションに関する教育をも進めていく必要があるでしょう.

 

 

 

 

 

 

医療機関で働く理学療法士・作業療法士が余る時代が来る?

これまでは理学療法士・作業療法士の勤務先といえば医療機関がほとんどであったわけですが,入院から在宅への流れが推進され,病床数が削減されるとなれば,医療機関で勤務する理学療法士・作業療法士というのは余る時代が来てしまいます.

それに加えて理学療法士・作業療法士養成数が爆発的に増えてきておりますので,医療機関における理学療法士・作業療法士の働き口は少なくなってしまうことは必至です.

理学療法士の訪問リハへの転職がなぜ増えているのか?
今回はなぜ訪問リハビリテーション事業所への転職が増えているのかを考えてみました.今後はますます病床数というのは削減されていきますので,理学療法士・作業療法士の活躍の場もどんどん在宅へシフトしていくのでしょうね.私もこの記事を機会に働き方について考えないといけないと思う次第です.

 

今回は数ある社会問題の中でも,理学療法士・作業療法士に大きな影響を与えるであろう2025年問題について考えてみました.

以前は2025年問題といってもまだ遠い将来の話であるといった印象でしたが,2025年までもう6年になったわけです.

改めて理学療法士・作業療法士の視点で2025年問題について考えてみる必要があるでしょう.

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