理学療法士・作業療法士も知っておきたい年収と手取りの真実

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理学療法士・作業療法士も知っておきたい年収と手取りの真実

理学療法士・作業療法士の平均年収は410万円です.

ただ当然ながら410万円がそのまま手取りとしてもらえるわけではありません.

給与明細表を見てもいろいろなものがさし引かれていますよね…

今回は理学療法士・作業療法士も知っておきたい年収と手取りの真実についてご紹介させていただきます.

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年収と手取りの差

理学療法士・作業療法士も源泉徴収票を見る機会があると思います.

源泉徴収票を見ると年収と手取り額の差が大きすぎて驚愕してしまうことってあると思います.

医療機関や施設で勤務している理学療法士・作業療法士の場合には,給与が振り込まれる前に強制的に税金や健康保険料が引かれておりますので実際の手取りが少なくなってしまいます.

 

 

 

 

 

 

 

実際にどのくらい差し引かれるのか?

実際にどのくらい差し引かれるのかは年収によって決まります.

おおよそ以下のような年収と手取り額のバランスになります.

 

年収300万円⇒手取り235万円

年収400万円⇒手取り311万円

年収500万円⇒手取り387万円

年収600万円⇒手取り457万円

年収700万円⇒手取り524万円

年収800万円⇒手取り589万円

年収900万円⇒手取り657万円

年収1000万円⇒手取り722万円

年収1100万円⇒手取り786万円

年収1200万円⇒手取り850万円

 

このように年収が上がれば上がるほど差し引かれる額も多くなってしまう仕組みなのです.

 

 

 

 

 

 

 

 

何が差し引かれるのか?

医療機関や施設で勤務している理学療法士・作業療法士の場合には何が差し引かれるのでしょうか?

 

所得税

住民税

健康保険料

雇用保険料

厚生年金保険料

介護保険料

 

こんなところでしょうか.

特に厚生年金保険料は年々高くなっていますね.

 

 

 

 

 

 

 

手取り額は年々少なくなっている

年収500万円の場合2002年の手取りは429万円でしたが,2020年には387万円と42万円も減っている状況です.

また前述したように厚生年金保険料は年々高くなっておりますので,今後も理学療法士・作業療法士の手取りというのは減る可能性が高いですね.

少子高齢化が進む限り厚生年金保険料は上がるばかりですので…

また児童手当がいつまで支給されるかも怪しいですよね.

子育て世代の多い理学療法士・作業療法士にとってはまだまだ厳しい戦いが続くでしょう.

 

 

 

 

 

 

 

理学療法士・作業療法士こそ手取りを増やして今ある制度をうまく使っていくことが重要

年収が低い理学療法士・作業療法士こそ手取りを増やして今ある制度をうまく使って収入を増やす戦略が求められます.

最近は所得控除できるiDecoや積み立てNISAで資産形成している理学療法士・作業療法士も多いですよね.

また副業や転職で収入を増やす戦略も重要になるでしょうね.

 

理学療法士・作業療法士を辞職しての他業種へ転職 平均年収の罠
理学療法士・作業療法士が転職を考える場合には,それまで通り理学療法士・作業療法士として転職するケースと,全く違う業界に転職するケースがあります. 最近はSNS上でも理学療法士・作業療法士を辞めて,新しい職場に転職したといったような記事を見かけることも増えております.他業種へ転職する場合には,転職先の業界における給料が気になるのは当然ですし,他業種への転職を考える場合には,インターネットを使って平均年収を調べたりすると思います.

 

どのくらいの理学療法士・作業療法士が副業しているの?
今回は第132回 労働政策審議会安全衛生分科会(令和2年8月19日)で公表された副業・兼業に関する労働者調査結果をもとに,どのくらいの人が副業に取り組んでいるのかについて考えてみました. 個人的な印象としては全体で考えると20人に1人ですので,まだ副業に取り組む人は少ないのだなといった印象ですが,時代の流れからすると今後,理学療法士・作業療法士も副業に取り組まれる方が増えていきそうですね.

 

今回は理学療法士・作業療法士も知っておきたい年収と手取りの真実についてご紹介させていただきました.

年収と手取り額の差にがっかりされた方も多いのではないかと思いますが,この年収と手取り額の差は理学療法士・作業療法士に限ったものではありません.

悲しいですが年収が増えないと手取り額は増えませんし,年収が増えれば増えるほど年収と手取り額の差が大きくなるのも実際です.

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